昭和１２年、南京を占領した日本軍は、それから１ヶ月の間に３０万人の市民を虐殺し、２万人の婦女子を強姦したとされている（東京裁判判決）。私たちの父や祖父たちの軍隊は、歴史に汚点を残し、世界の人々に顔向けの出来ない非道残虐な行為を、本当に行なってきたのか…？　
　それをきちんと検証し、糺すべきは正す責任が私たちにはあるのだと思い、「南京大虐殺」に関する本を紐解いた。


�@　東京裁判での南京事件


　昭和２１年７月、東京裁判の証言台に立った医師ウイルソンは、南京が陥落した昭和１２年１２月に南京鼓楼病院に勤務していた。日本軍が南京に入ってくると、それまで５０人であった入院患者はたちまち増えて定員の１８０人を越えた。日本軍に撃たれ焼かれ暴行された男性、目の前で両親が殺されて暴行された女性、強姦されて性病を移された少女…など。このウイルソン医師の証言から、南京大虐殺が始まったのである。
　２番目の証言者は金陵大学のベイツ教授。南京城内だけでも１万２千人の男女子どもが殺され、揚子江では３万人の兵士が射殺され、強姦事件は８千件、物品は強奪され、建物は焼き払われたと証言する。
　３人目のマギー牧師は２日間に渡って、日本軍の３０〜４０人ほどの兵隊が一団となって殺害を行っていた。強姦はいたるところで行われ、金品や食料など手当たり次第に強奪していた…などを多くの例を挙げて証言した。
　しかし、弁護人から「それらの行為のうち実際にご自分でご覧になったものは？」と問われて、ウイルソン医師は「強姦されようとしていた２人の女性を助けた」ということだけであったし、ベイツ教授は「日本の外交官に４９件の殺人事件を報告している」と述べただけで１万２千人とは程遠く、マギー牧師は「殺人行為は１つ、強姦は一人の男のもの、強盗は冷蔵庫がひとつ」と答えている。
　３人の証言は自ら見たものではなく、南京で伝えられていた風聞を話にしたものであった。


　東京裁判で証人たちの証言に出てくる数字は、南京陥落後にイギリスの記者ティンバレーが「ノース・チャイナ・ディリー・ニュース」（アジアで最も多くの部数を誇るイギリス系の新聞）に、『南京で１万２千人の市民虐殺と８千から２万の強姦があった』と書き、中国の宣伝広報を担当した第三庁（郭沫若庁長）は「日本軍暴行録」を刊行し、広く世界へ頒布した数字であった。
　そして、「リメンバー・パールハーバー」を合言葉に反日感情を醸成しようとしていたアメリカを初めとする西欧社会に、日本軍の残虐さは宣伝され、浸透していったのである。


�A　南京攻防戦

　　　１２月１２日　総攻撃、１３日　陥落、　１４〜１６日　掃討、　１７日　入城式


　１２日から始まった日本軍の総攻撃によって、午後８時、唐生智南京軍司令官は激しい攻防戦が繰り返されているなか、一握りの幕僚とともに邑江門を抜けて揚子江を渡り、早々と逃走してしまう。兵士たちに「降伏せよ」との命令を残せば中国兵の死者は微少に終わることができたかもしれないが、「日本軍の包囲を突破して撤退せよ」と言い残したため、南京城から逃れようとした兵士たちは城門に殺到して圧死したり、逃げる兵を銃撃する中国軍督戦隊に銃殺されたり、日本軍との激しい交戦で、南京城のいくつかの城門付近にはおびただしい数の中国軍兵士の死体が重なっていたことは事実である。
　また、日本軍は１３日に南京を陥落させたあと、１４日から軍服を脱ぎ捨てて一般市民になりすまし民家に隠れている中国将兵（便衣兵）の掃討を行っている。この掃討戦で殲滅した中国軍将兵は数千人に達したというが、捕捉したもののうち抵抗したものや反抗の怖れのあるもの、食事を与えたり管理することができないと判断したものたちを銃殺している。
（信夫淳平早稲田大学教授はその著書「戦時国際法提要」のなかで、『ハレックは、俘虜は人道を以って扱うを当然とするが、捕獲者において俘虜の収容または給養ができず、さりとて宣誓の上解放すれば…刃向かうこと歴然たる場合は、これを殺すも交戦法則上妨げずと説く』と述べている。捕虜銃殺を『やむを得ざる措置』と判断するかどうかは議論の分かれるところである。）


�A　２３年間、新聞にもテレビにも登場しなかった南京事件


　そもそも東京裁判が閉廷してから戦後２３年間、南京事件は日本でも中国でも話題にも上らなかった。その南京事件が日本の新聞紙上に取り上げられたのは、昭和４６年１１月の朝日新聞、本多勝一による連載「中国の旅」の中で、旅先に出会った中国人の話（伝聞記事）としてであった。（本多はこの時期、日本共産党系の通信制市民大学である勤労者通信大学に変名で在籍し、社会科学を学んでいる）
　この記事に対して、当事者や当時の現地を知る人、記者たちから、抗議の声が上がっている。日中折衝の窓口となっていた大西一という日本軍参謀は、朝日新聞を訪れて本多記者に「南京大虐殺などといった事実はなかった」と申し入れているが、この抗議に対して朝日は「なかった証拠を示せ」と一蹴した。
　新聞記事は事実に基づいて記事を書くのが使命であって、そんな事実はなかったといわれれば、証拠を提示する責任があろう。それを「なかったという証拠」を求めるなど本末転倒した話で、ないという証拠が示されるまでは、あったという証拠はなくても書き放題という態度である。


　朝日新聞が、昭和５９年３月３０日、『南京大虐殺証拠写真と日記が宮崎で見つかる』と報じた。虐殺の覚えも記憶もない宮崎連隊会（都城連隊）は驚いて、真相を朝日新聞宮崎支局に問い合わせている。証拠物件を処分されないようにとの宮崎連隊会の訴え「日記の保全」を小倉裁判所が認め、週刊誌なども誤報と書くなか、朝日は写真は南京と関係ないと認めるものの、最初の記事は全国版スクープ扱いだったのに対して、訂正は宮崎版の１段ものであった。






　近年、中国では目覚しい経済成長の裏で、貧富や地域の格差が広がり、政治腐敗・環境汚染などの主快適な問題が深刻化している結果、政府に対する不満が各地で暴動やデマといった形で噴出している。政権への希求力を醸成する愛国教育は、一党独裁政権にとっての必然でもあるのだろうが、愛国が必ずしも愛党と一致しない矛盾を、「日本軍から受けた残虐行為」を見せて国民の団結を図ろうとする発想は、これからも変わることはないのだろう。このやっかいな隣人との付き合いは、今までどおりの謝罪一辺倒で間違いはないのだろうか。



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